喀痰吸引とは?喀痰吸引研修の種類と内容、受けるメリット

喀痰吸引という医療ケアを知っていますか?このスキルは介護業界においても必要とされるシーンが多いです。しかし、喀痰吸引を介護職員が実施するには、喀痰吸引研修を修了していなければいけません。本記事では、喀痰吸引、及び喀痰吸引研修について解説します。

喀痰吸引とは

喀痰吸引とは、「たんの吸引(口腔内、鼻腔内、気管カニューレ内部)」及び「経管栄養(胃ろう、腸ろう、警備経管栄養)」などの医療行為です。たんの吸引は、痰や唾液、鼻汁を機械で吸引すること。経管栄養はチューブやカテーテルを使って胃や腸に栄養を直接注入することです。

以前、喀痰吸引は医師法によって医師・看護師のみが行えることになっていましたが、2015度から社会福祉士及び介護福祉士法が改正され、介護職員も喀痰吸引等研修を修了することで実施できるようになりました。ただし、介護職員が喀痰吸引を行うには、利用者やその家族の同意、医師や看護師、医療者の監督の基でなければいけません。

喀痰吸引研修とは

参照:厚生労働省「喀痰吸引等研修~研修課程(1)~


喀痰吸引を行える介護職員等を養成するための研修です。喀痰吸引において実施する行為、そして行う対象者によって「第1号研修」「第2号研修」「第3号研修」と研修の種類が分けられています。どの種類も基本研修と実地研修を修了する必要があります。

第1号研修を修了するとできること

不特定多数の人に対して「喀痰吸引(口腔内・鼻腔内・気管カニューレ内部)」と「経管栄養(胃ろう又は腸ろう、経鼻)」を実施できるようになります。

第2号研修を修了するとできること

不特定多数の人に対して「喀痰吸引(口腔内・鼻腔内のみ)」と「経管栄養(胃ろう又は腸ろう)のみ」を実施できるようになります。

第3号研修を修了するとできること

特定の人に対して「喀痰吸引(口腔内・鼻腔内・気管カニューレ内部)」と「経管栄養(胃ろうまたは腸ろう・経鼻)」から必要な医療ケアを学び、実施できるようになります。

第3号研修で実施対象となる特定の人は以下の通りです。特定の人に実施する場合は、第3号研修の修了が必須となります。

・筋萎縮性側索硬化症(ALS)またはこれに類似する神経・筋疾患
・筋ジストロフィー
・高位頚髄損傷
・遷延性意識障害
・重症の心身障害を患っている療養患者・障がい者

喀痰吸引研修の研修内容

参照:厚生労働省「喀痰吸引等研修~研修課程(2)~

第1号研修と第2号研修の研修内容

第1号研修と第2号研修はどちらも基本研修が講義と演習に分けられており、それぞれの項目も同じです。実施研修では、第1号研修では5つの項目がありますが、第2号研修はそのうちの2つ「気管カニューレ内部の喀痰吸引」と「経鼻経管栄養」がありません。

第3号研修の研修内容

第3号研修の基本研修は、講義と演習の区別がありません。項目の合計時間は9時間と、第1号、第2号研修と比べて短いです。実地研修も回数に下限はなく、必要な行為を医師等に認められるまで実施となっております。

介護福祉士は実地研修のみで喀痰吸引ができようになる

参照:厚生労働省「喀痰吸引等研修~研修課程(2)~


2015年から介護福祉士の資格は、取得するまでに医療ケア(実務者研修に含まれる)を学ぶことが必須になりました。その際に喀痰吸引についても学ぶので、2015年度以降に介護福祉士の資格を取得した人は、実地研修のみ受講することで喀痰吸引が行えます。

喀痰吸引研修を受けるメリット

喀痰吸引は介護の枠を超えて、医療の分野ともいえるスキル。介護職員として、更にスキルアップを目指したい方におすすめです。修了すると、喀痰吸引や経管栄養が必要な利用者に対応できるようになるので、より多くの職場で必要とされるようになります。また職場によっては喀痰吸引研修を修了している人に資格手当を支給しているところもあり、給料アップにもつながります。

活躍の場が広がる

喀痰吸引研修の修了認定を受けた場合は、介護施設だけではなく訪問介護でも喀痰吸引、経管栄養を行えるようになります。介護士としてより必要とされる人材に成長することができます。

職場によっては特別手当がある

職場によりけりではありますが、修了認定を受けている場合は特別手当として収入アップの可能性があります。具体的な金額は、勤務先の施設によりますが平均で5,000円~10,000円程度の特別手当が期待できるでしょう。

喀痰吸引研修修了後に行う認定申請

喀痰吸引研修を修了した場合でも認定申請をしなければ、喀痰吸引、経管栄養を行う事はできません。認定特定行為業務従事者の申請を、住民票のある地域の公益財団法人等で行う必要があります。

申請に必要な書類等

必要書類
新規で登録申請をする場合 ・交付申請書
・住民票の写し(コピー不可)
・研修修了証明書
・申請者が法附則第4条の第3号に該当しないことを誓約する書面
登録情報を変更する場合 ・変更届出書
・住民票など住所がわかる書類
・認定特定行為業務従事者認定証(原本)
再交付申請をする場合 ・再交付申請書
・認定特定行為業務従事者認定証の原本(紛失時は不要)

喀痰吸引研修でスキルアップしよう!多くの職場で求められる介護職員になれる

喀痰吸引は、誰でも気軽に行える行為ではありません。しっかりと知識スキルを認められた人のみが行える医療行為です。しかし、医療施設以外にも、介護施設などにも自力で食事をとったり、痰や唾液を排出したりする力のない人は多くいます。そんな方達の助けとなるスキルを得られるのが喀痰吸引研修です。介護職員としてスキルアップを目指したい方はぜひチェックしておきましょう。

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